運転中に異変感じ停車 2度爆発し激しく炎上 …… 例え大手メーカーでも車種を書かねばダメです。

FNNの記事である。MSNで掲載されていた記事だ。


車両火災なのだが、どのメーカーの何という車種なのかは書かれていない。少なくとも製造メーカーぐらいは書くべきだと思うが……
調べるとTOYOTA SAI(トヨタ-サイ)のようだ。トヨタ車の場合は特に国内ニュースでは車種、メーカーが伏せられてしまうことが多いのは、スポンサーの影響もあるのだろう。ただ、自らがスポンサーだとしても、こういう情報はメーカー側として出すように求めないと、若い人は嫌っていくようになる。

実際に、プリウスミサイルとか不名誉な言葉が広がったのは、車種情報をマスコミが伏せ続けた結果だ。

<車両火災の原因>

尚、車両火災の原因は今の段階では分からない。既に調査には入っていると思うが、今回燃えたことで当該車種や発火原因が共通部品ならば対象車種において、そ原因を特定し次第リコール対応が行われる可能性が高いだろう。SAIは全車種ハイブリッド車なので、考えられる原因は燃料系統の破損と、高圧電源系統の短絡発火の2つが考えられる。内燃機関だけしかないなら、エンジン周辺からの発火が一番疑われるが、ハイブリッドになると難しい。

軽い爆発が2度起きているから、電源系から発火したのではなかろうかと思うが……。燃料ポンプなどフェール系だと下にも燃料が漏れる可能性が高いはずなので、ガソリン(SAIはガソリンとのハイブリッドだが、ディーゼルなら軽油)の匂いが必ずするはずだ。焦げ臭い匂いから始まっているなら、電動回路のどこかであると見た方が良い。

最近の車は、走行に使う駆動系統が2系統から3系統(下手をすれば4系統)あるハイブリッドシステムが採用されるようになり、内燃機関とバッテリーを使った電動モーターの両方で走行するものが多い。さらに、走行性能や回生効率を上げるために3系統(電動駆動を前後に分離した4WDも希にある)や4系統(低レベル回生専用のモーターを前輪または後輪の駆動系とは別に備える車両)の製品もあったりする。内燃機関だけで動く車両だと吸排気や燃料充填、廃熱の問題が必ず生じるが、それと違ってモーターなら異常出力(定格超過)さえ制御出来れば、小型な駆動系(回生系)を搭載することが出来るからだ。

その結果、部品点数が10年前20年前に比べて大幅に増えている。しかも、電子制御や電気系統が昔に比べて格段に増えているため、電気配線の束も以前より多いはずだ。そのため、束ねた配線被覆が劣化し剥がれたりすれば……そこから火災が起きる可能性はある。

車両内部にも電装品が増えているので、事故以外での車両火災は以前より増加しているかもしれない。最近は結構そういうニュースがあるのは、電動化の影響だろう。夏場の気温も上昇傾向で雨が降ると猛烈なものになりやすいのも電動化された車両には痛い。はっきり言って電気回路にとって水、特に不純物の多い水は大敵だ。

だから、電動車はガソリン車よりしっかり点検整備をすることが大事だが、整備員もチェック項目だけをチェックするのがやっとだろう。
それを、車両を所有している個人が日々チェックするのは不可能だ。だから、事故外の火災も以前よりは起きやすくなっている可能性があるのだ。

個人で出来ることは少ないが、タイヤ空気圧だけでも定期的にチェックするようにするだけで、車両の振動が減る分、配線破損などが起きにくくなるかもしれない。特に、冬に掛けて冬用タイヤに車両タイヤを交換しない人で、空気圧チェックをしない人は、要注意である。(空気圧計を持っていない人でもタイヤ空気圧はガソリンスタンドで無料で出来る。自動車用の空気圧計なら店頭やネットで買っても安い。)

秋から冬は気温が下がるため、タイヤの空気圧が大きく低下する。そのため、タイヤの空気圧を温度が下がっていく時期にはこまめに調べて、補給した方がよいだろう。さらに、火災という点で見れば、短絡火災は家でもどこでも秋から冬に多くなる。これは、湿度が下がり空気が乾燥するからだ。要は、部屋の扉を開けるときに、静電気が走るあれが起きやすいのがこれからの季節だ。

コロナがなければお出かけ日和も多い晩秋~初冬の時期にこういうチェックも大事だ。


尚、新聞社やテレビ局は、例えスポンサーの企業の信用に関わることでも、忖度はしちゃダメだ。スポンサー企業が求めて居ようがいまいが、事件や事故が起きたなら、できる限りの情報を出すべきである。日頃から情報を出していれば、別のその車が危ないという人は出て来ないだろう。元々アンチな人は、事故や事件が無くても、日々批難しているが、そうじゃない一般の人は、そういう悪い情報を輸入車や不正を犯しているメーカーなどと比較して出さないような違いを示していると、むしろ本当に大丈夫なのかと不安になる人が増えていく。

それが、世間で定着したらスポンサー企業の業績も低迷して、スポンサー収入も低下するのだ。だからこそ、どのメーカーでも区別せずに調べて出せる情報は十分に公開するべきである。そして、スポンサー企業もそうするように働き掛け、それが反響をもたらすなら、調査に協力している姿勢を見せたり、調査結果を積極的に出してアピールした方が、安い投資で安全のイメージは上がるだろう。

ピンチはチャンスだということを言う人もいるが、悪い情報が出ているときに、その悪い部分を早期に改善出来る企業こそが、次のリーダーになり得ると言える。逆に言えば、悪いと言われているのに、それには全く関せず、他を頑張っていますという人や組織は、それに変わるしっかりした組織や人物が出てくれば、お払い箱だ。下手すればどん底に落ちるだろう。
日本は少子高齢化で、代わる人が出て来なくなっているから、それで許されている面が多いが、それを許し続けているから、一部の利権を求めるコバンザメを除けば、この先も厳しいと誰もが心の中では思っているはずだ。まあ、結局、我々は徐々に手がないと諦めてきているわけだ。
















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